バイクの事故で多いものは？バイク保険でカバーされる事故とされない事故とは

バイク保険の重要性と必要性

バイクを購入した人の中には自賠責保険には加入したけれどバイク保険には加入しようか迷っている人がいるかもしれません。
また自賠責保険に加入していたら任意のバイク保険には加入する必要はないと思われている人もいるかもしれません。

しかしバイク保険はバイクに乗る人にとって重要で必要なものです。
その理由は、自賠責保険は「人身事故のみ」「相手の損害賠償のみ」という限られた補償だからです。
例えばバイクの運転中に運転手がケガをした時や、相手の車が事故で損害を受けた時の費用は自賠責保険では補償されません。

これは自賠責保険が、被害者の救済を目的とした補償だからです。
また、自賠責保険の保険金額は死亡3,000万と決まっています。

• 自賠責保険は万が一の際に被害者を救済するための保険
• 1人あたりの金額は①死亡3,000万②後遺傷害4,000万③傷害120万まで

過去の事例で交通事故の被害者が死亡したケースでは、億単位の高額賠償金が発生した例もあります。近年の賠償金はますます高額化し、自賠責保険では金額的に充分な補償ができないといえます。
そして、自賠責保険でカバーされない金額はすべて自己負担となります。
バイク保険は任意加入とはいえ、バイクに乗れば誰でも事故を起こす可能性はありますので、万一のリスクに備えるにはバイク保険は有効な方法といえます。

加入することでカバーできるリスクとリスクの種類

バイクは事故が起きると、身を守るものが無いため大きな怪我をする可能性があります。またスピードが出やすくて人に大きな損害を与えてしまう危険性もあります。
どれだけ気を付けてもすべての事故を防ぐことは難しいですが、バイク保険は自賠責保険にはない備えを準備することができます。
では、バイク保険に加入するとどのような「リスク」がカバーできるのか解説します。

カバーできるリスク①賠償責任（第三者への賠償）

相手のケガ・死亡、財物を壊したことによる損害賠償リスクをカバーします。

人と、物に対しての2種類があります。

・対人賠償保険は、仮にバイクを運転中に道を歩いていた人とぶつかって相手が亡くなり損害賠償8,000万を負ったと言うケースを考えると、まず自賠責保険から3,000万円の保険金が支払われます。

8000万から自賠責保険3,000万を引いた5,000万円が対人賠償保険で支払われます。このように、もし8,000万の賠償金が必要になったとしても自賠責保険と任意保険に加入していると自分で支払う賠償金は一切かかりません。

・対物賠償保険は事故で相手のバイクや自転車、持ち物を壊したときの損害を補償する保険です。ガードレール、建物、電柱、電車など公共物を壊したときの補償をします。対物賠償は、自賠責保険は対象外の補償をします。

カバーできるリスク②傷害（運転者・同乗者のケガや死亡）

事故による運転者や同乗者の傷害リスク （ケガ〜死亡）をカバーします。

補償の内容により以下の４つの保険があります。

・人身傷害保険は、ケガなどで治療費のかかった実費分や休業損害などをもとに計算された｢損害額｣＝そのまま｢保険金｣として支払います。
死亡の場合は葬儀費用・治療費・精神損害・逸失利益といった将来にわたり得られる予定のお金などが加算され支払います。

・搭乗者傷害保険は、運転者や同乗者がケガや亡くなった場合、あらかじめ「契約していた保険金」を支払います。

このように、人身傷害保険と搭乗者傷害保険は、支払われる保険金額や、計算方法に違いがあります。

人身傷害保険は相手との示談交渉が長引いても過失割合に関わらずすぐ保険金が支払われる点がおすすめです。両方をセットで加入することもできますが、1つだけを選ぶのなら合理的に保障を準備できる「人身傷害保険」をおすすめします。保険金額を多めに準備したい場合は人身傷害保険にプラスして搭乗者傷害保険も加入しておくとより万全です。

カバーできるリスク③自損事故（相手のいない事故）

バイク事故のもっとも多い事故が自損事故です。これは走行中に曲がり切れずガードレールや建物に追突したり、崖から落ちてバイクが破損するといった「単独の事故」によりご自身がケガをした時、後遺傷害があるときの補償です。

カバーできるリスク④無保険車との事故（自動付帯）

現在のバイク保険の加入率は全体の４割強と低いのが現状です。そのため事故を起こした相手がバイク保険に加入していない可能性はおおいにあります。もし事故をおこした相手がそうした支払い能力のない人の場合、損害賠償を請求してもなかなか賠償金を支払ってもらえず困ってしまうかもしれません。

そのようなケースに備えて「無保険車傷害特約」が、最初から自動付帯されています。

バイク保険に加入していると、そうした賠償能力の低い相手と事故を起こしたときも保険金を受け取れるので安心です。

その他のリスク（任意のオプション）

弁護士費用、移動費用、レッカー費用などです。必要に応じて選ぶことができます。

• 弁護士費用特約
• レッカー移動費用

・弁護士費用特約は、弁護士への相談料や報酬料をカバーする保険です。バイク保険に加入すると通常は事故の際に保険会社が示談交渉を行いますが、「もらい事故」のようにこちらに過失が全くないものについては保険会社が示談交渉を行うことができません。
そのような時に弁護士に依頼をすることができる（費用が保険で賄えます）ので、心強いです。

・レッカー移動費用は、事故で故障したバイクが自走できない場合に、バイクをレッカーで近くの修理工場まで運ぶための費用を負担します。

カバーできるリスク③ 車体の損害

• 車両保険

車体の損害を補償します。事故によって破損したバイクの修理費用のリスクをカバーします。偶然の事故によってバイクが負った損害を補償する保険です。
また交通事故以外の自然災害にも対応し物の飛来での損害も補償されます。
また、事故でバイクが大破し全損になった場合は、契約時に定めた保険金額か、または時価相当の保険金が支払われます。
（※ただし地震や噴火・津波が原因の場合は対象外です）

バイク保険の種類と特徴

バイク保険は2種類ありますが、自賠責保険と任意保険ではどこが違うのでしょうか？
改めて解説するとともに、気になる盗難についても解説していきます。

自賠責保険

強制保険といわれていて、人身事故で相手のケガや死亡に関しての補償をおこないます。バイクを購入したお店で加入した人が多いと思いますが、どこの保険会社や窓口でも加入することはでき、保険料はどこで加入しても同じです。

任意保険

任意保険はその名のとおり加入は任意の保険です。補償内容は保険会社によって少しずつ違います。長く加入している保険の内容を見直したい場合、まずは契約内容を確認して今のライフスタイルに合っているのか、年齢条件や特約も含めて相談しましょう。
また、バイク保険は1年更新が基本なので、満期に合わせて会社を切り替えることも可能です。

盗難・火災保険

火災保険についている盗難補償は、所有者の自宅の建物内に収容されている原付バイクが補償の対象となります。（125㏄以上のバイクや自宅の建物内から出た場所での盗難は補償外）
大切な愛車であるバイクの盗難補償は、保険会社によって補償されないところや、補償内容も違いがあるため、必ず複数の会社を見て比較をすることをお勧めします。また、盗難保険に特化している保険もあります。

搭乗者傷害保険

バイクを運転している人やその同乗者の事故による死傷を補償します。あらかじめ契約時に決定している保険金が一時金で支払われます。人身傷害保険とセットすることで補償の上乗せができます。生命保険や他の傷害保険に未加入であれば、加入しておきたい保険です。
もしご自身の保険金額の設定の方法がわからない場合は最寄りの代理店か保険相談窓口へご相談ください。

実際の統計で見る、バイク事故が多い人たちとは？

現在、バイク保険の加入率は約43％で、自動車の加入率80％と比較してもまだまだ低いというのが現状です。任意保険の加入率の向上がこれからの課題となります。
ところで、バイク事故はどの年齢が特に多いかご存じでしょうか？
警察庁の統計によれば、過去5年2017年〜2021年の東京都内における平均バイク事故件数で最も高かった年代は20代でした。２番目に多かったのは50代という結果が出ています。

この年齢層における事故率の高さには、年齢層特有の原因があります。
また、過去の傾向からバイク事故はどのような時に、どのような場所で起きやすいのか？といった傾向も解説します。ご自身と照らし合わせながら見てください。

年齢、場所、時期（季節）などの要因による分析

（2022年単独▢と、2017年～2021年の5年平均△：東京都の二輪車の事故件数）
（引用元：警視庁）
2017年〜2021年の平均数と、2021年の事故件数を10代から70代までの年代別にしてグラフにまとめたものです。

この表からふたつの事がわかります。

• 2022年は、50歳代の事故が多い。
• 2017年～2021年の5年間の平均は20歳代が多く、続いて50代が多い。

この年代は顕著に事故率が高い傾向にありますが、原因があるのです。まず20代の事故率が高い理由ですが、免許を取ってからの時間が短いという点があります。
そして20代の特徴としては社会経験の少なさ、運転に関する経験不足からくる運転操作のミス、注意力散漫、スピードの出しすぎといったところで事故を起こしていると思われます。

もう一つの、50歳代の事故率の高さは「リターンライダー」と呼ばれる年齢に当てはまる方々が想定されます。昔バイクに乗っていたけれど、しばらく乗らない時期があり、最近またバイクに乗り始めたという人が多いです。
つまり、久し振りにバイクの運転をしたという人で、若い時にバイクに乗っていた気分で運転をしてしまうと、身体は確実に昔より判断力や身体能力が衰えているために些細な判断や、動作が遅れて事故をおこしてしまう、というケースです。

事故に遭った人たちのデータ分析

（引用元：警視庁）

どういう場所や、時間帯が事故に遭いやすいのかというデータを分析しますと、朝の出勤時間に事故が起きる割合がもっとも多く、次に退社後の帰宅中に起きている事がわかります。この合計で2022年は37.5％、過去5年平均では43.6％と通勤時間の事故が高い割合になっています。
これは、ふだん通り慣れている道で事故が起きやすい、ということです。毎日通っていても油断しないで運転をする、小さな注意を怠らないといった事を気をつけるべきかもしれません。

最後に、1年間の中でどの月が事故発生件数が多いのかを示したグラフになります。

（引用元：警視庁）

2022年で見ると10月がもっとも多く、ついで２月、5月、12月が多いです。
過去5年平均は7月が最も多いという結果です。
年末で忙しくなる12月や、気候がいいシーズンも事故が増える傾向があるようです。
こうした傾向からご自身の運転を振り返って頂けたらと思います。

バイク保険でカバーされる事故とカバーされない事故

実は、保険に加入していればどのような事故でも保険金が支払われるわけではありません。保険会社では契約上お引き受けできない「免責事項」という決まり事があります。
これはあらかじめこのようなケースは補償できないという約束のようなものですが、この内容を知らずに加入して、あとで「知らなかった」という事のないように、加入の前にしっかり理解しておく必要があります。

保険金の支払い範囲と条件

保険の種目によって異なりますが、保険には【保険金を支払えない場合】という決まり事があります。具体的にどういったことが免責事項となるのかを解説します。

紛争や違反行為によってカバーされない事故

①地震・噴火・津波による被害や戦争・内乱、暴動

まず、保険が使えないものでは地震・噴火・津波による被害や戦争・内乱、暴動などによる被害については保険会社の約款上の免責事項となります。これらは規模が大きく一度に巨大な損害を発生させる可能性があるため、あらかじめ免責事項となっています。

②父母・子ども・配偶者が相手の事故

対人賠償や対物賠償は他人に対して支払われる保険ですので、父母・子ども・配偶者が相手の場合は補償の対象外となります。

③飲酒運転、麻薬服用時、無免許運転

これらは違法行為となり、保険金は支払われません。ただし事故を起こした加害者へは支払えませんが、被害者側の補償は対人賠償保険や対物賠償保険で支払われます。

④台風・洪水・高潮のよる損害または傷害

台風・洪水・高潮については、車両保険の適用を受けることができます。ただしこのケースで、車両保険を使うと1等級ダウン事故に該当するため、翌年の保険料が1つ下がり「事故有係数期間」が1年加算されます。

⑤60日以内に報告されなかった事故

事故にあってから60日以内に保険会社に報告しなかった場合、補償を受けることは出来ません。あまり、そういったことはないと思いますが事故が起きたらすみやかに保険会社に連絡をいれるようにしましょう。

⑥故意に起こした事故

もし故意に事故を起こしたと認定された場合は保険金は支払われません。飲酒運転での違法行為では対人、対物賠償は支払われますが、故意の事故についてはこちらも支払われることはありません。ただし自賠責保険については「免責事由」として認められていますが、被害者からの請求には保険金は支払われます。

〇車両保険が支払われないケース

　車両保険については保険金が支払われるケースと、支払われないケースで厳密に規定が定められています。車が動かなくなっても原因が故障か事故かは明確に区別がされています。
車両保険では、エンジントラブル・車の欠損・腐食・さび・摩擦・部品の消耗といった、故障の場合は、保険金は支払われません。

タイヤのトラブルについても、保険会社ではタイヤのみに生じた損害はカバーされませんので、注意が必要です。（追突や盗難が起きてその車のほかの故障と同時にタイヤも損害を受けているというようなケースは支払いの対象になります。）

バイク保険の保険金請求の手続きと注意点

実際に保険金を保険会社に請求する際の手続きの方法について解説します。手順については難しいことはないですが、請求内容に応じて準備が必要な書類があるため注意しましょう。

事故が起きたときの対処法と手続き

まず事故が発生したときにはご自身や周囲の被害についての確認をします。
そして2次災害の防止に努めて頂くとともに、すみやかに保険会社の事故受付まで連絡していただきます。さらに警察に報告し届け出を行うことも忘れずに行います。

保険金請求に関する手続きと書類

保険会社に連絡後に、事故の状況について保険会社からお伺いします。

• ご契約内容の確認と事故の受付
• 保険金お支払いまでの流れのご案内
• 必要書類のご案内

受付が完了後に、保険会社より保険金請求書類を送られますので届いた書類に必要事項を全て記入のうえ、保険会社に返送します。（損害の状況によって直接確認をさせて頂く場合があります）

※書類以外に診断書や写真、見積書など別途ほかにも書類が必要となります。

保険会社との交渉やトラブルの解決法

たとえば「もらい事故」のように被害者側には過失がないケースでは、被害者自身は加害者側の保険会社と直接やりとりをすることになります。そこで保険会社とのトラブルが起きた場合の対処法を解説致します。

たとえば担当者から連絡が来ない、治療費の請求を途中で打ち切られる、といったことから反対に電話がしつこい、態度が高圧的、などといった対応の悪い点で困ってしまう方もいるようです。
そうした時に、いくつか相談ができる窓口がありますのでご紹介しておきます。

保険会社のカスタマーサービスセンター

一番手軽に相談できる窓口は保険会社のカスタマーセンターです。
保険会社のホームページに記載されていますのでコンタクトを取ってみてください。

そんぽADR

そんぽADRは、日本損害保険協会が設置している相談窓口です。こちらは「一般社団法人日本損害保険協会」と手続き実施基本契約を結んでいる保険会社に関連する場合のみとなります。（匿名での相談も出来ます）

法律相談事務所

保険会社の主張内容の妥当性や説明内容で理解できないことなどは法律事務所に相談することも出来ます。ただしアドバイスをもらうことは出来ても、保険会社に直接行動を起こすということはできません。もし弁護士に直接話してもらいたい場合には「委託契約」を結ぶことで可能となります。

バイク保険を上手に活用するためのアドバイス

バイク保険は加入者自身の人生を守るために不可欠なものです。そこで加入にあたり知っているとお得な情報をお伝えしますので、ぜひ参考にしていただければと思います。

保険料を安くする方法

バイク保険の保険料は3つのポイントを押さえると、かなりお安くすることが可能です。

1．払い方

毎月の保険料を年一括変更すると、それだけで数千円はトータル保険料が下がります。
できれば1年分をまとめて払えば、うっかり引き去られていなくて保険が切れていたというような事態を防ぐこともできて安心です。

2．クレカ払い

銀行引き去りで払っていた保険料を、クレジットカードで払うと保険料がそのままポイントの対象となり、ポイント還元分は実質の割引になります。

3．ネット系損保で比較する

これまで代理店で加入をしていた方は、ネット系損保でバイク保険に加入をすると年間に数万円の違いが出る事もあります。
代理店や保険会社で契約をするよりも手軽に申し込むことができるうえ、人件費などが保険料に入らないため「より手頃で合理的な保険料」が実現するのがネット系損保の魅力です。

保険期間や補償内容の見直し方

バイク保険は1年更新の契約なので、更新前になると保険会社から更新のお知らせが届きます。その際にまず内容を確認し、ライフスタイルに変化があれば必要に応じて補償の内容を見直しを行いましょう。

どのようなポイントでチェックするかは以下の通りです。

①運転者の「年齢条件」

運転する人の年齢が制限されている場合、ドライバーの年齢が上がると年齢条件の割引率も大きくなり、保険料が下がります。次回更新日時点での年齢が「年齢条件」にあてはまる場合は、必ず保険料の確認をすることをおすすめします。
年齢条件で保険料が変わるのは、21歳と26歳です。

②バイクの「使用目的」

バイクの保険料は、運転される人の使用目的が「業務使用」「通勤使用」「日常レジャー使用」のいずれかで変わります。たとえば、会社の通勤用にバイクを利用していた人が転勤をして、バイクを週末にしか乗らなくなった場合は、使用目的を「日常レジャー」に変更する手続きが必要になります。

③車両保険の必要性の有無

バイクの保険料に大きく関わるのが車両保険です。バイクの時価額をもとに決める保険金額が上限となるので、何年も乗り時価額が低いと大きな保険金は受け取れません。その一方で時価額が大きいと事故で修理が必要になった時も充分な保険金がうけとれますし、新しいバイクが全損になってしまうと経済的にもダメージは大きいので車両保険で備える価値はあります。

④特約の必要性

バイクの保険には対人賠償・対物賠償のほかにもその方の生活スタイルやニーズに応じてさまざまな特約を準備していますので、1年に一度のタイミングで必要な特約の見直しを行いましょう。
もちろん、更新外のタイミングでも利用状況やライフスタイルに変化があった場合は、契約内容を見直す必要があります。もしご不明点があればお気軽に保険窓口のほうへご連絡ください。

事故に遭わないための予防策

バイクは自動車にくらべても事故に遭いやすい乗り物であると言えます。ふだんから事故に遭わないための予防策を考えるならシンプルに、①スピードを抑える②車間距離をしっかりとる③大型トラックの死角に注意する④ヘルメット・プロテクターを着用するというようなことを日々実行し、無理な運転はしないといった心構えが大切だと思います。

また、ある程度運転操作にも慣れた頃の油断は禁物です。自分は大丈夫と過信し過ぎずに常に初心に気持ちを忘れずに運転をする気持ちが大切です。

バイク保険の重要性と活用法

いざというとき、大切になってくるのがバイク保険です。日々、安全運転を心がけていても100％大丈夫という事はありません。バイク保険の重要性はその時に理解できることなのかもしませんが、現実問題としてできるだけ保険料は安く抑えたい！と考えますよね。

最後に上手な保険な保険の選び方・安くするためのコツを解説します。

まとめ・バイク保険を理解し、上手に活用するためのポイント

1. いくつかの保険会社から比較をする
2. ダイレクト型の保険を選ぶ
3. ネット割引を活用する
4. 不要な補償は外す

任意のバイク保険はひとつではありません。ですので必ず複数の会社を比較をしたうえで申し込みをすることをおすすめします。
なぜなら、会社によって特約内容には細かな違いがあり、保険料も会社によって異なるからです。
ぜひ一度比較ができるサイトを活用するなどして確認をするようにしてください。

また、ネット申し込みをすると割引をしている会社もあります。
こうしたことも加味しつつ、お得な会社を探してみることをおすすめします。

最後に不要な補償はひとりひとり異なりますが、バイク保険の目的である「万一の時の経済的な補填」だけをカバーするのであれば、対人賠償と対物賠償、そしてご自身の補償は人身傷害の3つがあれば基本的に大丈夫だと思います。

また、自分に必要な特約の内容についてわからない時は、お気軽に保険の窓口へご連絡ください。