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バイクで事故した場合、保険料を受け取れるまでの流れ

バイクで事故した場合、保険料を受け取れるまでの流れの写真

ある日突然の交通事故、どう対処する?

ある日突然の交通事故、そんな時は誰しもうろたえるものです。
しかし、バイク保険に加入している場合は保険会社と連携しながら解決を目指すことができます。
そこで、今回の記事では突然のバイク事故でも適切に対応できるように、交通事故後の流れに関して詳しく解説します。
ぜひご一読ください。

交通事故直後の対応の流れとは

交通事故は予期せぬトラブルです。
バイクの運転中に道路に侵入してきた車両と衝突する、あるいは歩行者の飛び出しにバイクが接触する…など交通事故は被害者になることも、加害者になることもあります。
では、交通事故が発生してしまったら、どのように対処すべきでしょうか。

1.事故発生!まずはけが人の救護を

交通事故が起きてしまったら、まず最優先は事故対応の初動です。
車やバイクは多重事故を防ぐためにも早く路肩に誘導します。
特に高速道路上やトンネル内の事故は危険です。
けがをされている方がいる場合には救急車を早急に手配しましょう。

2.警察への連絡

交通事故の処理で多いトラブルは「警察への未報告」です。
特に車両同士の軽い接触の場合は事故発生後に警察への連絡をしないままのケースが散見されます。
たとえその場ではケガや車両の損壊はなくても、交通事故の発生後は警察へ連絡をすることが大切です。
保険金の請求の段階になると「交通事故証明書(※)」が必要となりますが、警察に通報が無いと作成されません。
損害賠償請求の段階で双方が無為に争わないためにも警察へ届けましょう。
重症の交通事故の場合は警察による交通事故の調査が訴訟時の証拠として使われることが一般的です。

(※)交通事故証明書とは
交通事故証明書とは、全国各地にある「自動車安全運転センター」が発行しています。
警察へ事故の届け出がない場合には発行されません。交通事故を公的に証明する大切な資料です。
一般的にバイク保険のように任意保険に加入している場合には交通事故証明書の取得は任意保険会社が代行することが多くなっています。

3.連絡先の交換や保険会社への連絡

けが人の救護、警察の通報後は交通事故の当事者間での連絡先の交換を行います。
相手方の氏名、連絡先、自動車やバイクの登録番号を控えます。
加入している自賠責保険、任意保険の証券番号などもあわせて控えることがおすすめです。
相手方の運転免許証の写真をスマホで撮影し、控えておくと良いでしょう。
事故発生後の処理がスムーズになります。
その後、速やかにご自身の任意保険の加入先の保険会社に事故が起きた旨を報告します。
代理店を経由して加入している場合は代理店へでもOKです。ダイレクト損保など、ネットを経由して加入している場合には事故受付センターへ連絡します。
事故の目撃者などが要る場合には連絡先を伺っておきましょう。

事故発生の翌日以降から通院や車両の修理

事故の処理が終わったら、ご自身もまずは病院を受診しましょう。
事故直後は痛みを感じなくても、交通事故では多くの方が事故後数日してむち打ちなどの症状を発症しています。
一見するとただの打撲であっても、骨にひびが入っているなどのケースもあります。
痛みは我慢するのではなく、しっかりと通院を開始しましょう。 入通院に関しては注意点があります。
事故後の示談交渉や後遺障害の申請を踏まえると、「医師の判断の下で診察を受ける」ことが重要です。
事故後、特に軽微な症状の場合には医師の診断にも関わらず勝手に入通院を止めてしまう人がいます。
すると、もしも後遺症が残った時に後遺障害等級申請に必要な診断書が取得できないケースがあるのです。
また、通院を一定間隔で続けていなかったり、いくつもの病院をご自身の判断で転院してしまうと、治療の打ち切りになる可能性があります。しっかりと医師の診断の下で治療を続けましょう。
加入先の保険会社から交通事故の請求に関するアドバイスを受けた後に、必要となる書類を用意してきます。
交通事故の請求に関してはバイクも自動車も同様です。休業補償を受ける場合には、早期に手続きを開始します。
労災の手続きが必要なケースでは通勤先と連携して手続きを進めましょう。
交通事故で車両が損壊しているケースでは速やかに購入先などに修理のための入庫を行います。
物損処理に関しては保険会社側が修理費用の算定を行います。

保険会社間の示談交渉

交通事故の解決は物損(車やバイクの修理)と人身(ケガや死亡)分野とは分けて示談交渉が行われます。
特に入通院が長引く場合には、物損の補償は早めに行われるため物損分野の解決が先行されることがあります。
過失割合を争うケースは物損・人身ともに解決が遅れることがあります。
バイク保険に加入している場合には、加入先の保険会社が示談交渉を相手方保険会社との間で行います。
示談が完了をする前に、ご本人の意思確認が行われた上で示談書の取り交わしを行います。

保険金の支払いへ

示談交渉が確定すると、無事に支払われるべき保険金の金額が確定します。
過失割合があり、自身の加入している任意保険も保険金支払いに活用する場合には、次年度の保険契約時に等級がダウンするので注意しましょう。

事故対応に満足できる保険とは?バイク保険の加入先に悩んだら

さて、ここまでは交通事故が実際に発生した際の流れについて、解説しました。
交通事故の対応に関しては、保険会社選びの際の重要なポイントです。
そこで、万が一の交通事故の際にも対応がバッチリの保険会社を選ぶ秘訣をご紹介します。

ダイレクト損保と代理店系損保に対応の違いはある?

バイク保険に加入する際には、ダイレクト損保か代理店系の損保かを選ぶことになりますが、代理店系損保に長く加入している場合には「交通事故時の対応」について、ダイレクト系損保に不安を感じている人がいるようです。
確かにダイレクト損保は店舗型ではないため、代理店の顔を見ながら契約をしたり、交通事故の処理を依頼するわけではありません。しかし、ダイレクト損保はその弱点を武器に顧客満足度を高めており、事故受付センターの拡充や安心の示談交渉サービスを展開しています。近年は代理店系損保を上回る人気となっており、保険料の安さがサービスの悪さにつながっていることはありません。
満足度ランキングなどを参考に今一度、バイク保険を他社と見比べてみましょう。

安さだけではなく補償内容や特約にも注目を

バイク保険を選んで、万が一の際の交通事故対応にも不安を持たないためには、保険料を追究しすぎるのではなく補償を追究することも大切です。万が一の交通事故に備えてバイク保険に加入する以上、補償をしっかりと備えておくことが事故の円満解決をアシストしてくれます。補償については対人・対物の分野だけではなく特約についても十分に検討し、充実の補償も検討してみましょう。
特約の付帯は意外と良心的な価格です。数百円しか変わらない特約も多いので、見積もりを行って検討してみることがおすすめです。

まとめ

この記事では交通事故の直後から、保険金の支払い完了に至るまでを注意点なども加えながら詳しく解説しました。
保険の支払いに関しては、警察への届出や入通院時の注意点などもご紹介しましたので、交通事故が実際に起きてしまった場合にはぜひこの記事を参考に事故処理を進めてください。
交通事故の処理に関しては自賠責保険の加入のみの場合、保険会社による手厚いサービスが受けられません。
ご自身で事故処理を担うことは大変な負担ですので、バイク乗車時には任意保険にもしっかりと加入しましょう。

監修:岩田あき

経歴:大手損害保険会社に勤務後、弁護士事務所で秘書として交通事故訴訟の調査に従事