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バイク保険安くするにはどうしたら良いのか?

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バイク保険に加入したい!保険料を安くするコツはある?

自動車保険と同様に、原付や小型二輪などのバイクに関しても「バイク保険」が販売されていることをご存じでしょうか。
バイク保険は任意保険として自賠責保険では補償が行われない範囲に関してもカバーし、万が一の交通事故の際には加入者に代わって示談交渉を行ってくれます。
このように優れた特徴のあるバイク保険ですが、加入率はまだまだ高くないのが実情です。
そこで、この記事ではバイク保険の保険料を安くするコツについてご紹介します。

バイク保険を安くするコツは3つ

未だにバイクに関しては自賠責保険のみの加入で留めている人が多く、交通事故の発生後に後悔をする人が後を絶ちません。自賠責保険では事故対応が満足に行われないため、楽しいバイカーライフのためには任意保険であるバイク保険はやっぱり欠かせない存在です。
しかし、バイク保険にあえて加入していない人の意見には、「保険料が高いこと」を理由に挙げる人が少なくありません。
では、バイク保険を安くするコツはないのでしょうか。

1.加入する保険会社を選ぶ

バイク保険の内容は各社共通のものではありません。
補償内容や特約には細かな差異があり、同じような補償内容にしても保険料には差があります。
バイク保険を安くしたいと考える場合には、まず「保険会社を選ぶ」ことが近道です。
バイク保険は損害保険会社・共済が販売をしており、店舗の無いダイレクト損保と代理店が全国に展開されている大手損保の商品を扱う店舗型があります。
また、2010年以降は保険法の適用を受けることになった共済もバイク保険を販売しています。
(この記事では共済も店舗型にカウントします。)
元々は代理店による店舗型が保険販売の主流でしたが現在は手軽に加入ができ、保険料も割安に設定されているダイレクト損保も台頭しています。
ダイレクト損保と店舗型には以下のような違いがあります。

・ダイレクト損保のメリット

ダイレクト損保はネット上にある保険の比較サイトで保険料が比較しやすく、加入前にさまざまな任意保険を同時に見比べることが容易です。
また、ネット上での契約のため夜勤がある方や生活が不規則な方でも手軽に手続きができます。
加入手続きに関してもスマホやパソコンで簡単に行える手軽さが好評で、若年層〜中年層にまで幅広く浸透しています。
また、店舗がなく交通事故の受付センターなども数か所に集中させており人的コストを削減しているため、自動車保険・バイク保険などを問わず全体的に保険料が安くなっています。

・店舗店損保のメリット

店舗店損保のメリットは、代理店による手厚いサービスです。
保険の加入内容なども細かく説明を口頭で行ってくれるほか、代理店が複数の損保会社の商品を扱っている場合はわかりやすく比較を見積もりしてくれます。
代理店によっては交通事故の現場に駆け付けたり、窓口となってくれたりすることも多いのです。
また、補償や特約の重複を防いでくれる代理店も多いため、家族の保険契約は1つの代理店に丸ごとお願いをしていることも少なくありません。
代理店によってはファイナンシャルプランナーによるアドバイス等を受けることもできます。

保険料を安くしたい場合には、ダイレクト損保の選択が近道です。
しかし、代理店型のメリットも大きいので、まずはじっくり保険会社選びを行ってみましょう。

2.補償内容の見直し

バイク保険に既に加入しており、保険料に悩んでいる場合には、補償内容を見直すことも一つの方法です。
しかし、本来バイク保険の補償は交通事故時の損害や賠償責任を手厚くサポートしてくれるものであり、必要以上に補償を削ることはおすすめしません。自賠責保険より補償が手厚いことがバイク保険のメリットです。
では、補償を見直す場合にはどんな注意点を踏まえておくと良いでしょうか。
補償見直しのポイントは以下の2つです。

1.普段あまり乗車しないバイクなら、補償を見直そう

通勤や通学などにバイクを毎日使用している場合には補償が充実していることが大切ですが、普段あまり乗車していないバイクの保険なら、補償内容を見直してみましょう。年齢条件や人身傷害保険分野などは見直すことで保険料が大幅に下がります。補償内容を再度グレードアップしたい場合には、保険期間中に「異動」(保険の変更手続き)を行い、保険料を追加で支払えば大丈夫です。こまめに保険内容を見直すことで保険料を下げることができます。

2.重複している特約はないか確認しよう

バイク保険に付帯されている特約は内容によっては他のご家族の自動車保険に付帯されている特約と重複している可能性があります。重複しやすい内容は以下です。

・個人賠償責任保険

個人賠償責任保険(通称・個人賠)はその他のご家族が特約を付帯している場合には2台目以降は不要です。
重複がある場合はどちらかを外すことで保険料の節約につながります。

・弁護士費用特約

弁護士に法律相談や示談交渉を依頼する際に保険会社が費用を弁護士へ代わりに支払う弁護士費用特約も、個人賠償責任保険と同様で重複がある場合にはカットしても良いでしょう。
弁護士費用特約を使う方は年々増加しており、付帯が重複している方が多い特約です。
補償内容を見直す際には、他の家族の保険証券や契約内容をチェックしてみましょう。

・ファミリーバイク特約

自動車保険の特約の1つには、「ファミリーバイク特約」と呼ばれるものがあります。対象となるバイクは125cc以下のものですが、現在加入のバイク保険と補償内容が重複していることがあります。

補償内容を見直す際には1つ注意点があります。それは、家族が加入している保険全体の見直しを実施することです。
特にダイレクト損保で自動車保険やバイク保険に加入し、ご家族がそれぞれご自身で加入手続きを行っている場合には、特約の補償の重複に気付かずに保険料を余分に支払い続けてしまう可能性があります。
補償内容を見直す際にはバイク保険単体の補償を必要以上にカットするのではなく、重複を見つけることから始めましょう。

3.新規加入時には中断された等級の使用や、等級継承を考えよう

バイク保険に新規加入をする際には家族から継承できる等級はないのか確認をすることがおすすめです。
新規のバイク保険加入時には通常6等級からスタートします。
等級は1等級ずつ大きな数字へ向かってあがっていくごとに割引率が上昇します。
バイクの運転を乗車される方が若く、等級も新規等級の場合は保険料が高額になる傾向があります。
そこで、「等級継承」について考えてみましょう。
家族が以前使っていた自動車保険に等級が「中断」によって残されている場合は、その等級を使って新規契約をすることが可能です。
また、ご家族が使っている保険の等級を新規のバイク保険に譲渡し、譲渡したご家族が新規で別の保険に入るほうが保険料は安くなるケースもあります。
運転年齢や等級は保険料を大きく左右するため、家族で協力し合うことで保険料を下げることができます。
等級継承の条件は以下のとおりです。

1.等級の継承は基本的に同居のご家族であること

内縁の方も含む配偶者は同居していなくても等級継承できる
同居の子供
同居の親戚
配偶者と同居している親族

2.ご家族であっても等級継承ができない場合

別居の子供
別居の親族

大学や専門学校への進学などをきっかけに別居し、バイクに乗車するようになった場合、別居の子は等級が継承できません。
この場合、同居の段階から等級継承を開始すれば等級継承ができます。
別居を待つのではなく早めに加入手続きを行うようにしましょう。

まとめ

この記事ではバイク保険料を安くするにはどうしたらよいか、という視点で解説を行いました。
バイク保険の見直しはついつい補償をカットしてしまいがちですが、家族みんなの保険契約を見直してみることで余分な特約をカットすることができます。
また、保険会社選びも保険料を安くするコツです。

監修:岩田あき

経歴:大手損害保険会社に勤務後、弁護士事務所で秘書として交通事故訴訟の調査に従事